カーボンニュートラルとSDGsとの関係とは？各国や企業の取り組みを解説

記事カテゴリ：[ SDGs ]

更新日：2025/1/31

近年、各メディアで「カーボンニュートラル」という言葉をよく見聞きしますが、具体的な取り組みや課題が知りたい方も多いのではないでしょうか。

この記事では、カーボンニュートラルの基礎知識を踏まえつつ、SDGsとの関係性や企業が取り組むメリット、カーボンニュートラルの実現に必要なことなどを解説します。ぜひご一読ください。

カーボンニュートラルとは

カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量と吸収量を中立（ニュートラル）にさせることです。二酸化炭素（以下、CO₂）などの排出量を「全体としてゼロ」にすることが目標となります。

主な温室効果ガスとしては、以下のような種類が挙げられます。

• 二酸化炭素（CO₂）
• メタン（CH₄）
• 一酸化二窒素（N₂O）
• ハイドロフルオロカーボン（HFC-23）
• 六フッ化硫黄（SF₆）

「全体としてゼロ」とは、温室効果ガスの排出量から森林や植林などによる吸収量を差し引き、その合計を「実質ゼロ」にするという意味です。

2020年10月、日本政府は「2050年までにカーボンニュートラルを目指す」という旨の宣言を行いました。カーボンニュートラルを実現するためには、温室効果ガスの排出を減らしつつ、吸収・除去を促す環境を整える必要があります。

参考：展示室1 温室効果ガスに関する基礎知識｜気象庁
参考：「カーボンニュートラル」って何ですか？（前編）～いつ、誰が実現するの？｜エネこれ｜資源エネルギー庁

カーボンニュートラルを目指す理由

カーボンニュートラルは日本も含む世界共通の長期目標として掲げられていますが、その最たる理由は地球温暖化がもたらす気候危機の回避です。

18世紀後半～19世紀の産業革命をきっかけに世界各国で工業化が進んだ結果、石炭や石油といった化石燃料の消費量も急増しました。それに伴い、CO₂の排出量が大きく増加したことで、今なお続く地球温暖化につながっています。

実際、世界の平均気温は工業化前から右肩上がりで上昇している状況です。気象庁の調査によると、日本の年平均気温は100年あたり1.35℃の割合で上昇しています。

上記のような状況を踏まえて、2015年にはカーボンニュートラル実現へ向けた取り組みの一環として、気候変動枠組条約第21回締約国会議（COP21）にて「パリ協定」が採択されました。

パリ協定では、世界共通の長期目標として、産業革命前と比較して地球の平均気温上昇を2℃未満に抑えることを目指し、さらに1.5℃に抑える努力をすることが合意されました。
それに伴い、参加国は温室効果ガス削減に向けた「国が決定する貢献（NDC）」を5年ごとに提出することが義務付けられました。

しかし、現状のNDCだと1.5℃目標の実現は難しいとされています。温室効果ガス世界資料センター（WDCGG）の解析データによれば、大気中のCO₂の世界平均濃度は2023年時点で420.0ppmですが、これは前年より2.3ppm増えている状況です。

引き続き地球温暖化が進行した場合、その影響は気温の上昇だけにとどまりません。海面水位の上昇や土地の砂漠化、穀物生産量の減少などを引き起こす可能性もあるため、人類を含むすべての生物の生存基盤にかかわる問題といえるでしょう。

参考：日本の年平均気温｜気象庁
参考：大気中二酸化炭素濃度の経年変化｜気象庁
参考：2020年以降の枠組み：パリ協定｜外務省

カーボンニュートラルとSDGsの関係性

カーボンニュートラルと同様、世界各国で実践されている取り組みとして「SDGs（Sustainable Development Goals）」があります。近年、各メディアでも頻繁に取り上げられているSDGsですが、実は意味をよく知らないという方も多いのではないでしょうか。

そこで、SDGsの基礎知識を紹介しつつ、カーボンニュートラルとの関係性についても解説します。

3-1　SDGsとは

SDGsとは「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の略称で、「地球上の誰一人取り残さない」との理念を掲げ、人類が今後も地球上で暮らし続けていくために達成すべき17の目標と行動計画をまとめたもののこと。

このSDGsは17の目標で構成されており、目標達成の期限は2030年です。期限までにゴールへ到達できるよう、2016年から国際社会が団結して本格的な取り組みをスタートしている状況です。

SDGsが求められている理由としては、第一に「環境問題や社会問題への強い危機感」が挙げられるでしょう。気候条件の悪化や地球環境の破壊だけではなく、貧困・差別・強制労働・紛争といった問題も起こっているので、世界中の人々が話し合って解決方法を考えるためにSDGsという指標が定められました。

参考：SDGsとは？｜外務省

3-2　SDGs13『気候変動に具体的な対策を』とは

SDGs13『気候変動に具体的な対策を』では、目標達成に向け「気候変動及びその影響を軽減するための緊急対策を講じる」必要性を示しています。

先述の通り、世界各国の工業化に伴い温室効果ガスの排出量が増えたことで、地球温暖化は大きく進行しました。現状、平均気温の上昇のみならず異常気象の頻発や農作地の減少といった問題への懸念も高まっており、国連が「気候危機」を訴えるほど深刻化しているため、その対策を示したSDGs13が定められた次第です。

SDGs13の主な目標は、以下のように設定されています。

※（表 引用）出典：13: 気候変動に具体的な対策を｜外務省

カーボンニュートラルと似た用語の意味の違い

カーボンニュートラルは、温室効果ガスの排出量と吸収量を中立（ニュートラル）にさせることであり、主な温室効果ガスとしては、先述の通り以下のような種類が挙げられます。

• 二酸化炭素（CO₂）
• メタン（CH₄）
• 一酸化二窒素（N₂O）
• ハイドロフルオロカーボン（HFC-23）
• 六フッ化硫黄（SF₆）

環境への取り組みについて調べていると、カーボンニュートラルとよく似た「カーボンオフセット」という用語が出てくるケースも多いので、混乱してしまうかもしれません。カーボンニュートラルとカーボンオフセットは混同されやすいため、あらかじめ注意が必要です。
違いをまとめたので、きちんと押さえておきましょう。

4-1　カーボンオフセットとの違い

カーボンオフセットとは、温室効果ガスの排出量をできる限り減らした上で、どうしても削減できない排出量は別の温室効果ガス削減活動で埋め合わせ（オフセット）をするという考え方です。例えば、環境保護活動や再生可能エネルギー活用事業に投資することで、削減できなかった分の排出量を相殺します。

また、カーボンオフセットの関連用語として「J-クレジット制度」があります。これは環境省・経済産業省・農林水産省が運営する制度で、温室効果ガスの削減量・吸収量を売買できる「クレジット」として国が認証するものです。

例えば、事業上の都合から温室効果ガスの排出を避けられない場合、排出量の分をクレジットで購入すると相殺できます。

参考：J-クレジット制度及びカーボン・オフセットについて｜環境省

カーボンニュートラルの課題

カーボンニュートラルはSDGsの実現や企業の成長につながる有益な目標ですが、一方で以下のような課題を抱えています。

• 各国の排出基準の設定
• 効果の検証

これらの課題を把握していないと、カーボンニュートラルの取り組みに悪影響が生じる可能性も出てくるため、事前に理解を深めておきたいところです。

5-1　各国の排出基準の設定

日本を含む先進国は各種インフラが整っているので、カーボンニュートラルに向けた取り組みを実行しやすい傾向にあります。一方、発展途上国はインフラ整備を進める必要がある、化石燃料への依存度が高いといった事情を抱えているため、温室効果ガスの排出量が増加しやすい環境です。

しかし、近年は先進国が人件費の安い発展途上国に生産拠点を移転しているケースが多いので、排出量を生産ベースで計測した場合、実情より先進国は減少し、発展途上国は増加しやすくなります。

先進国へ輸出する製品の生産過程で生じた温室効果ガスであっても、実際に排出が起こった発展途上国の排出量としてカウントされるため、排出基準の設定が難しい状況です。

現状、国別のCO₂排出量は生産ベースで計測されているので、不均衡が生じやすくなっています。

参考：CO₂の排出量、どうやって測る？～“先進国vs新興国”｜資源エネルギー庁
参考：3.環境｜資源エネルギー庁
参考：温暖化の対策 Q4 途上国の温暖化対策は？｜国立環境研究所 地球環境研究センター
参考：第15回　地球温暖化をめぐり途上国は先進国と対立しているのですか？｜アジア経済研究所

5-2　効果の検証

一般的に温室効果ガスの排出量は、国や企業の活動量（排出にかかわる生産量・焼却量など）に一定の排出係数を掛け合わせて算出されています。あくまでデータ上の算出値であり、専用の機器などを用いて計測されているわけではないため、効果を正確に検証することは難しいといえるでしょう。

また、カーボンニュートラルに向けた取り組みの一環として、先述のカーボンオフセットが採用されるケースもあります。別の温室効果ガス削減活動への参画や投資により、排出量の埋め合わせができるという点も検証を困難にしているポイントです。

企業がカーボンニュートラルに取り組むメリット

企業がカーボンニュートラルに取り組めば、SDGsに貢献できるだけではなく、以下のように事業拡大や売り上げアップに寄与するメリットも享受できます。

• 競争力強化につながる
• コスト削減につながる
• 企業イメージの向上につながる

企業の成長や将来性にも直結する内容なので、各メリットの詳細を把握しておきましょう。

6-1　競争力強化につながる

カーボンニュートラル関連の活動を推進すれば、業界内での競争力強化を図ることが可能です。

例えば、温室効果ガス削減に配慮した商品を開発・販売したり、自社の取り組みをホームページやSNSで公開したりすることで、新たなビジネスチャンスを獲得できる可能性が出てきます。

結果的に他社から選好される可能性が高まり、既存の取引先との関係性を強化できるだけではなく、新たな取引先の開拓にもつながるでしょう。商品単位の排出量の「見える化」を図れば、差別化を実現することも可能です。

また、政府は炭素の排出量に応じて金銭的な負担を課す「カーボンプライシング」や特定の製品に対する「環境規制」など、企業にとってリスクとなる仕組みやルールを設けています。しかし、カーボンニュートラルに取り組めば、これらのリスクも低減できるでしょう。

参考：脱炭素に向けて各国が取り組む「カーボンプライシング」とは？｜資源エネルギー庁

6-2　コスト削減につながる

カーボンニュートラルの実現に向けて再生可能エネルギーを活用すれば、コスト削減を図ることが可能です。

例えば、太陽光発電システムや風力発電システムを導入すると、電気を自家発電で賄えるので、結果として光熱費を節約できるようになります。エネルギー需要の増加や世界情勢の変化に伴う化石燃料の価格高騰により、電気代の値上げが続いている点を踏まえると、今後もコスト削減効果が見込めるでしょう。

また、原材料の調達や商品の廃棄も含む一連の生産過程において、温室効果ガス削減につながる対策を講じると、燃料費も節約できるようになります。

6-3　企業イメージの向上につながる

カーボンニュートラルを通じて地球温暖化対策や環境保護対策に取り組み、その内容を対外的に発信すれば、企業イメージを向上させることができます。消費者や取引先からの評価が高まるだけではなく、商品・サービスの売り上げアップや新規事業への参入など、収益に直結するメリットが生じることも見逃せません。

また、企業イメージが向上すると、求人を探している就職希望者からの注目度も高まり、人材確保もしやすくなります。

さらに、自社のブランド力がアップするため、競合他社との差別化につながる点もメリットです。

参考：環境規制：EU｜ジェトロ（日本貿易振興機構）
参考：中小規模事業者様向けの『脱炭素経営のすゝめ』 - 脱炭素ポータル｜環境省

カーボンニュートラルを実現するために必要なこと

カーボンニュートラルを実現するためには、以下のような活動が必要不可欠です。

• エネルギー消費量の削減
• 再生可能エネルギーの推進
• カーボンリサイクルの推進

これらの活動を進めることで、温室効果ガスの排出量を減らしつつ、吸収量・除去量を増やせるようになります。それぞれ詳細を解説するので、ぜひご確認ください。

7-1　エネルギー消費量の削減

温室効果ガスの排出量を減らすためには、第一にエネルギー消費量を削減することが大切です。現代人はさまざまな家電製品を使っていることもあり、家庭からのCO₂排出量の多くが「電気」に起因しているので、まずは電気の使用量を減らす必要があります。

例えば、省エネ性能に優れた家電製品を導入すれば、高いエネルギー効率で使用できるため、結果的に節電することが可能です。特にエアコンや冷蔵庫はほぼ常時稼働させることになるので、これらを優先的に省エネ化を進めることで、電気の使用量を抑えやすいでしょう。

また、一定規模以上のエネルギーを消費している事業者は「省エネ法」の対象になります。対象者には定期報告や省エネ化などが義務付けられますが、省エネ設備の導入にあたって補助金・助成金を受け取ることができるため、必要に応じて活用しましょう。

参考：令和５年度 家庭部門のCO₂排出実態統計調査 結果について（速報値）｜環境省
参考：省エネ法の概要｜資源エネルギー庁

7-2　再生可能エネルギーの推進

再生可能エネルギーとは、自然界に常時存在するエネルギーのことです。いくつか例を紹介するので、以下も併せてご覧ください。

再生可能エネルギーと既存の化石燃料（石油・石炭・天然ガスなど）を比べると、以下のような違いがあります。

• 枯渇しないので、永続的に使用できる
• どこにでも存在するので、外部から購入する必要がない
• 温室効果ガスを排出しないので、クリーンに使用できる

このような強みを持っているため、カーボンニュートラルの実現には再生可能エネルギーの拡大が必要といえるでしょう。

参考：再生可能エネルギーについて｜関西電力

7-3　カーボンリサイクルの推進

カーボンリサイクルとは、CO₂を資源と考えて回収・再利用することです。大きく分けると、以下のような技術が用いられています。

• CCS：排出された温室効果ガスからCO₂を分離・回収し、地中などに貯留する
• CCUS：回収したCO₂を有効活用する
• DAC：大気中のCO₂を回収する

回収したCO₂は、合成燃料・バイオ燃料・ガス燃料として使ったり、ポリカーボネートやコンクリートの材料にしたりするなど、さまざまな目的で利用可能です。

カーボンリサイクルを推進すれば、生産過程で排出されるCO₂だけではなく、大気中に元から存在するCO₂も削減できるので、結果的に地球温暖化の進行抑制につながります。

参考：知っておきたいエネルギーの基礎用語 ～CO₂を集めて埋めて役立てる｢CCUS｣｜資源エネルギー庁
参考：DAC（直接空気回収技術）とは？｜産総研マガジン

温室効果ガス排出量削減に向けた取り組み事例

世界188カ国で事業を展開しているネスレでは、SDGs13『気候変動に具体的な対策を』を踏まえつつ、温室効果ガス実質排出量ゼロに向けた取り組みを推進中です。グローバル企業ならではの豊富なリソースやノウハウを活かし、様々な活動を行っています。

8-1　Nestlé Net Zero Roadmap

2020年にネスレは「Nestlé Net Zero Roadmap」を発表しました。これは、事業の継続的な成長と並行して2030年までに直接的、間接的な温室効果ガス排出量を2018年比で半分に削減し、2050年までに温室効果ガス排出量実質ゼロを達成するための計画を詳細かつ綿密に示したものです。

ネスレの事業は成長し続けています。事業成長と同時に、ネスレは再生可能エネルギーの利用拡大や持続可能な包装材料への切り替えなどの取り組みを実施。2022年には、2018年レベルを下回る温室効果ガス排出量を達成しました。この結果から「Nestlé Net Zero Roadmap」が順調に進行していることが分かります。

ネスレの温室効果ガス排出量の3分の2以上は原材料調達に由来するもので、最大の排出源は酪農です。農場レベルで排出量削減に取り組むため、ネスレは、サプライヤーや調達先の生産者と協力して再生農業への移行を支援しています。

また、ネスレグローバルは自社のオペレーションのエネルギー効率を高め、再生可能エネルギーの使用を増やしています。2023年末の時点で、世界の製造拠点で調達する電力の多くは再生可能エネルギーによるものです。

この取り組みについての詳細は、下記のリンクからご覧いただけます。

8-2　海運輸送を低炭素の代替燃料に移行

ネスレグローバルは世界最大の海運会社「ハパック ロイド社」「マースク社」「CMA CGM社」と協力して、自社が全世界で必要とする海運輸送量の半分相当を低排出な代替燃料に切り替えていきます。

海運会社による情報では、廃棄物から作られた燃料は標準的な場合と比較して排出量を少な くとも70％削減することができます。
使用済み食用油などの廃棄物から作られた燃料を用いる貨物船に切り替えることで、ネスレは、海運による年間の温室効果ガス排出量を削減することを目指します。

海運輸送に関する取り組みは、下記のリンクからご覧いただけます。

8-3　中距離帯での定期貨物鉄道輸送を開始

ネスレ日本は、日本貨物鉄道株式会社とJR貨物グループとの間で、2024年2月より静岡〜大阪間における「ネスカフェ ボトルコーヒー」の定期貨物鉄道輸送を開始しました。

これまでも、温室効果ガスの排出量を減らすため、トラックから貨物鉄道や船舶などに輸送を切り替える「モーダルシフト」を積極的に取り入れてきましたが、今後はそれらをさらに推し進める予定です。

貨物鉄道輸送に関する取り組みは、下記のリンクからご覧いただけます。

8-4　工場で購入する電力の再生可能エネルギー化100%

ネスレ グローバルは、企業全体で2030年までに温室効果ガス排出量を半減、2050年までに実質ゼロの達成を目指しています。

ネスレグローバルでは、2025年までに工場での購入電力を100%再生可能エネルギー(※)由来の電力へ切り替えることを目指してきました。今回ネスレ日本では、目標を前倒し、2023年に、全工場での購入電力を再生可能エネルギー由来の電力へ切り替えました。全3工場合計の温室効果ガス(GHG)排出量年間削減量は約50,000トンになる見込みです。排出量削減に向けて、今後も着実に貢献したいと考えています。

再生可能エネルギーに関する取り組みは、下記のリンクからご覧いただけます。

カーボンニュートラルの取り組みはSDGsにつながる

カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量と吸収量を中立にさせて「実質ゼロ」にすることです。地球温暖化や環境破壊が進んでいる現状では、世界中の人々が向き合うべき重要な目標といえるでしょう。

また、カーボンニュートラルの取り組みはSDGs につながることもあり、日本国内の企業からも注目を集めています。実際、具体的な事業や活動を行っている企業も少なくありません。

ネスレも「温室効果ガス排出量実質ゼロ」を目指し、サプライチェーンの見直しや再生可能エネルギーの活用といった取り組みを進めています。

ネスレの取り組みは、下記のリンクからご覧いただけます。