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地球のために

未来の世代のために資源を守ります

ネスレは、事業活動に必要な資源を持続可能的に供給するため、森林、土壌、海洋、気候に依存しています。ネスレは、さらに効率的に業務を行い、気候変動に対応し、食品ロスと廃棄物を削減し、水を大切に使うことにより、資源を持続可能的に使用し、管理するためのコミットメントと目標を設定しました。長期的な目標は、ネスレの事業活動における環境負荷ゼロを目指すことです。
ネスレ日本も、グローバルで掲げるプラスチックごみゼロを目指すコミットメントに向けて取り組みを進めます。また、温室効果ガスの排出量をさらに削減するとともに、物流における人手不足という問題に対して、環境負荷の少ない鉄道輸送や海運輸送への転換「モーダルシフト」を推進します。

プラスチックごみゼロを目指す取り組み

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藤沢ビーチクリーンプロジェクト:2019年4月、約80名のネスレ日本の社員、OB、家族が参加して、神奈川県藤沢市の海岸で漂流したプラスチックごみなどを清掃しました。

海洋プラスチックごみ問題(プラスチック廃棄物問題)に対する関心が世界中で高まっています。2018年、ネスレは2025年までに、ネスレ製品のパッケージを100%リユースもしくはリサイクル可能にするというコミットメントを打ち立てました。
全社をあげてリデュース、リユース、リサイクルに取り組み、すべての事業所での廃棄物ゼロを目指します。また、ネスレ製品のパッケージの埋立処分や海洋土壌廃棄を一切なくします。代替素材を開発し、廃棄物のない未来を形作り、そして行動変化を促進し、この複雑な問題に取り組みます。

メタン発酵排水処理システム

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島田工場:メタン発酵排水処理システム

島田工場(静岡県)は、世界30カ所のネスレのコーヒー工場の中で最初にメタン発酵排水処理システムを導入しました。この排水処理は嫌気性微生物(メタン菌)の効率的な使用により高濃度の排水の中の有機物の分解処理を行っています。2005年からは、このメタン発酵排水処理システムから発生するバイオガス(主にメタンガス)をボイラーの補助燃料として利用しています。

国内全3工場で焼却・埋立廃棄物ゼロ

2016年、国内の全3工場が焼却・埋立廃棄物ゼロを初めて達成、現在も継続しています。
島田工場と姫路工場(兵庫県)では、コーヒー抽出工程で排出されるコーヒーかすのほぼ100%を燃料として再利用し、その燃焼エネルギーで発生した蒸気を工場の熱源として利用しています。また、島田工場は、2010年から、製造過程で発生するコーヒーかすの一部を培養土にリサイクルする活動も続けています。
「キットカット」を製造する霞ヶ浦工場(茨城県)は食物残さの全量飼料化に取り組んでおり、包装工程後に、チョコレートと包装材料を分離する機械を導入、分別と資源活用を効率化しています。

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姫路工場:コーヒーかす熱エネルギー回収システム
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霞ケ浦工場:菓子製造ラインと周辺施設

MACHI ECO便

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「MACHI ECO便」は、人手不足や環境についての問題解決と、地域コミュニティの創出を目指す新しい宅配サービスです。

ネスレ日本は、2018年10月、佐川急便株式会社と新しい宅配サービス「MACHI ECO便」を開始しました。
「MACHI ECO便」は共通価値の創造の考え方に基づいて、急速に成長するEコマース市場を背景とした人手不足や環境についての問題解決を目指した、環境負荷の少ない新しい宅配サービスです。
地域の方々にご協力いただき、「ECO HUB(エコハブ)」というストックポイントの役割を担っていただくことで、同じ地域の人と人がつながり、世代の枠をこえた地域コミュニティの創出を目指しています。

モーダルシフトの推進

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大手小売企業様との2社共同カラーリングコンテナ

ネスレ日本は、トラック輸送と比較して環境負荷が少ないモーダルシフト(大量輸送できる鉄道輸送と海運輸送への転換)を推進しています。地球温暖化の原因の1つとされる二酸化炭素の排出量において、鉄道輸送はトラック輸送の約11分の1、また、船舶輸送は約6分の1とされています。
社内物流では、一部製品を対象に2009年に鉄道輸送、2010年に国内3工場から北海道向けの配送で海上輸送を開始しました。
社外(顧客向け)物流の分野でも、2010年から鉄道利用を開始し、2012年から本格的にモーダルシフトに取り組んでいます。
今後もパートナー企業や団体との協力を通じて、バリューチェーン全体の環境パフォーマンスの向上を目指します。

数字でわかる

  1. 2018年、包装材料の仕様変更により、前年から約300トンの包装材料を削減しました。
  2. 自社工場の生産量は、2010年から2018年までに78%増加しましたが、総直接取水量を18%削減しました。
  3. 自社工場の生産量は、2010年から2018年までに78%増加しましたが、総エネルギー使用量は34%削減しました。

*自社調査による